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【介護職員向け】パーソンセンタードケア【オールドカルチャーからニューカルチャーへ】

特別養護老人ホームや認知症高齢者グループホームで働く職員であれば、パーソン・センタード・ケアと言う言葉を聞いたことがある人も多いのではないでしょうか。

近年は、この「パーソン・センタード・ケア」が認知症ケアの理念と言われています。

パーソン・センタード・ケアは、1980年代後半、英国ブラッドフォード大学のトム・キットウッド教授によって提唱されました。

その当時の英国の認知症ケアは、職員の業務が中心でスケジュールに沿って行われていたようです。

このような認知症ケアの方法は英国だけが独特なのではなく、日本にも当てはまります。

 

トム・キットウッド教授は、このような時代のケアをオールドカルチャー(古い文化)とし、これからあるべきケアの考え方ニューカルチャー(新しい文化)と比較しています。

それが下の図です。

オールドカルチャー(古い文化) ニューカルチャー(新しい文化)
認知症に対するイメージ 人間性や個性も徐々に失われていく 「障害」としてみるべきであり、症状はケアの質が決定的に影響を与える
知識源 医師や脳科学者に従うべき 熟練した、洞察力をもつケアの実践者がもっとも頼りになる
研究の重点 認知症の人へ積極的にできることは殆どない 人間に対する理解(洞察)とスキルの発展
認知症ケアとは 安全な環境と身体的ケアが中心 人間性・個別性の維持・向上が重要(安全性や身体ケアはその一部)
BPSD対応 じょうずに効率的な管理が重要 コミュニケーションを取りたい気持ちがあると考える
介護者の感情 介護者の負の感情は無視し、分別良く効率的に 介護者の感情を大切にし、介護の前向きな資源に変えていく

オールドカルチャー(古い文化)では、認知症になると何もわからなくなり、人間性や個性も失わていくという恐い病気。認知症の人は、突然乱暴になったり、目的もなくどこかへ行ってしまう、恥ずかしい行動を取る人。などいったイメージがあるのではないでしょうか。

今でこそ「認知症」と言われていますが、以前は「痴呆」と呼ばれていたのも、そのようなイメージがあったからかもしれません。

最近は、ユニット型特別養護老人ホームや認知症高齢者グループホームの制度化によって、ケアの内容も変わってきていると思います。

しかし、今でも、

食事の時間は○○時から利用者全員で「いただきます」をする。

トイレの声掛けをする時間は○○時。

お風呂は△曜日の何番目。

といった介護をしている施設も少なくないと思います。

また、オールドカルチャー(古い文化)では、認知症の人が示すさまざまな行動を「問題」とし、問題に対処することを認知症ケアの中心に考えていました。

私もそのような考えかたに基づいて認知症ケアを実践してきた一人です。

私が介護の仕事を始めたのは、介護保険の制度が始まる前です。

その当時は、車いすから立ち上がろうとする人に立ち上がれないようベルトを使用したり、おむつの中に手を入れてしまわないように介護着を着てもらったりしていた時代もありました。

 

その当時は、それが正しいと思って何の疑問もなくベルトや介護着を使用していました。

今でこそ、そのような介護方法は不適切あることが常識になっていますが、その当時は、「安全のために」「衛生のために」、もっと言えば、「ご利用者のために」と考えてそのような介護をしていました。

介護者が「ご利用者のために」と考えケアをすることは、とても大切なことですが、根っこにある考え方が間違っていると認知症の人にとって不適切なケアとなってしまいます。

歴史的にみると、周囲の者は認知症という部分に目を向け、認知症の、という部分にはあまり着目してこなかったということができます。

しかし、近年では認知症の人を中心におき、その人が何に困っていて、何を求めているのかを考えてケアを実践するようになってきました。

これがニューカルチャー(新しい文化)です。

ニューカルチャー(新しい文化)は、その人を中心としたケアです。

これまでのオールドカルチャー(古い文化)が認知症という症状を中心にケアを組み立ててきましたが、パーソン・センタード・ケアは、本人の生き方や生活に重点を置く考えかたです。

周囲の環境によってひどい扱いを受けてきたということができます。

ここに古い文化における認知症ケアは、認知症の人の心理的なニーズが否定されている状態であるということができます。

 

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プロフィール

  
スター行政書士事務所 山田拓郎
神奈川県相模原市

日本大学大学院法務研究科中退

介護職出身の行政書士

介護福祉士・介護支援専門員・認知症介護指導者・上級リスクマネージャー

約19年の高齢者福祉分野での経験を生かして

「自分の思い描いた理想の福祉を実践したい」

という志しのある人の事業所設立を支援

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